災害に強い家造り
日本は地震、台風、豪雨などの自然災害が頻発する国であり、住まいの防災性能は非常に重要です。
近年、災害に強い家づくりに関する新たなトレンドや技術が注目されています。以下、最新の動向を詳しく解説します。
1. 耐震・制震・免震技術の進化
建物の地震対策として、以下の技術が活用されています：
• 耐震構造：建物自体を強化し、地震の揺れに耐える設計。柱や梁を強化することで、地震の力を分散・吸収します。
• 制震構造：建物内部に制震ダンパーを設置し、揺れを吸収・軽減する仕組み。これにより、建物の変形や損傷を抑制します。
• 免震構造：建物と地盤の間に免震装置を設置し、地震の揺れを直接建物に伝えないようにする方法。これにより、揺れそのものを大幅に減少させます。
これらの技術を組み合わせたハイブリッド構造も登場しており、より高い耐震性能を実現しています。
TATERUNARAでは、地震対策として住友ゴムの制振ダンパー「ミライエ」を使用しています。
2. 防火・防水性能の強化
地震後の火災や豪雨による浸水被害を防ぐため、以下の対策が取られています：
• 防火性能の向上：外壁や屋根に燃えにくい素材を使用し、火災の延焼を防止します。
• 防水性能の強化：防水性の高い材料や設計を採用し、豪雨や洪水による浸水リスクを低減します。
これらの対策により、災害時の二次被害を最小限に抑えることが可能です。
3. スマートホーム技術の導入
最新のスマートホーム技術は、防災面でも大きな役割を果たしています：
• 自動遮断システム：地震発生時にガスや電気を自動で遮断し、火災の発生を防ぎます。
• 異常検知・通知システム：センサーが異常を感知すると、家族や関係者に自動で通知します。
• AIによる安全確認：AIが建物の揺れを分析し、リアルタイムで安全情報を提供します。
これらの技術により、災害時の迅速な対応が可能となり、被害を最小限に抑えることができます。
4. 地域特性を考慮した設計
各地域の災害リスクに応じた家づくりが求められています：
• 地震多発地域：耐震等級の高い設計や制震・免震技術の導入が推奨されます。
• 洪水リスク地域：高床式の設計や防水対策を強化し、浸水被害を防ぎます。
また、自治体が提供するハザードマップを活用し、適切な土地選びや設計を行うことが重要です。
5. 省令準耐火構造の採用
火災に強い家づくりとして、省令準耐火構造が注目されています。
＊外部からの延焼防止 ：防火サイディングや不燃材料の使用により、近隣からの延焼を防ぎます。
＊各室の防火 ：壁や天井に石膏ボードを使用し、火元からの延焼を遅延させます。また、ファイヤーストップ材を使用し火の広がりを防ぎます。
これらにより、火災時の被害を最小限に抑えることが出来ます。
６．火災保険料や地震保険料の割引
防火性の高い住宅や、耐震性の高い住宅は、各保険料の割引の対象となることがあります。
「省令準耐火構造」にすると火災保険が、50％引きかそれ以下になることがあります。
地震保険も「耐震等級３」を取得した建物は50％引きになります。
どちらも初期費用は、少し高くつきますが、何十年間も半額になり資産価値も高まるのでお得かもしれません。
新築時にしか出来ないことは、最初に費用対効果を考えながら判断すると良いでしょう。